日本株26銘柄の「宿命マップ」— 6業種を同じ物差しで測って分かったこと【総まとめ】

※本記事は教育・解説を目的としたものです。特定の売買を勧めたり、将来の値動きを断定したりするものではありません。約3.5年（2023-01〜2026-07）の統計にもとづく特性記述です（数値基準日: 2026-07-03）。
📖 統計用語（β・説明力・純固有・PBRなど）が分からなくなったら用語辞典へ。シリーズ全体の目次は銘柄カルテの歩き方へ。

「銘柄カルテ」シリーズの総まとめです。市場・為替 → 業種 → 純固有という同じ物差しで、6業種26銘柄を測り終えました。1銘柄ずつでは見えなかった「日本株の地形」を、業種ごとに一望します。

6業種の要約表

※純固有ドリフト＝市場・為替・業種因子が示す想定に対する累積の上振れ/出遅れ（対数）。PBRは開示ベース。

発見1：業種の「宿命」は5つの型に分かれた

• 下向きの宿命（自動車）：6社全員が因子想定に出遅れ、純資産割れが常態。EV転換・関税の構造的な重し
• 上向きの宿命（半導体）：AIサイクルで業種ごと上振れ。市場は純資産の15〜45倍を払う
• 反転した宿命（銀行）：金利正常化で純資産割れ（0.5倍）から1.6倍へ。宿命は固定ではない
• 静かな上向き（商社）：5社全員が純固有プラス（+19〜+60%）。資本効率改革と株主還元が業種ぐるみで評価された、実はもっとも“外れのない”業種だった
• 無風の宿命（通信）：市場β0.2前後という圧倒的なディフェンシブ。相場が荒れる日の避難先（AI相場と逆相関、という発見は[AI地図編]で）

発見2：「電機」という業種は、もう存在しないのかもしれない

意外だったのは電機です。5社の業種β（お互いの連動）は0.14〜0.44と全業種で最弱、モデル全体の説明力も29〜48%と最低水準。純固有もソニー−46%・富士通−22% vs パナソニック+50%・三菱電機+51%と真っ二つでした。

エンタメ（ソニー）・ITサービス（富士通）・重電インフラ（日立・三菱電機）・車載電池（パナソニック）——証券コード上は同じ「電機」でも、経済的にはもう別業種です。「業種」という括り自体を疑う目を持つこと。これが26銘柄を測って得た、いちばん批判的な学びです。

発見3：市場β（日経との連動）は業種でほぼ決まる

半導体1.6〜1.8 ＞ 電機・自動車・商社0.7〜1.1 ＞ 銀行0.7〜0.8 ＞ 通信0.2。「日経平均が1%動いた日に自分の銘柄が何%動くはずか」は、銘柄名を知らなくても業種でほぼ当たりがつきます。日経が急落した日に半導体が3%落ちても「固有の悪材料」ではなく、通信が0.3%しか落ちなくても「強い」わけではない——βを知ると、日々のニュースの読み方が変わります。

発見4：どの業種でも「振れ」は個社の物語

6業種すべてで、純固有どうしのペア相関はゼロ〜マイナス（平均−0.1〜−0.3）でした。業種の波（共通部分）を除いた後に残る単日の急騰・急落は、トヨタの資本政策、ホンダの統合サーガ、東エレクの決算と米規制……と、必ずその会社だけの物語です。つまり：

水準（トレンド）は業種が決め、振れ（イベント）は個社が決める。

これが26銘柄を貫く、このシリーズの最終結論です。

シリーズの歩き方（全記事リンク）

• 入門: トヨタ①3層で読む → ②業種因子 → ③ニュースの比重
• 個別編: ホンダ・東京エレクトロン
• 業種マップ: 自動車6社・半導体4社・銀行3行・商社5社・電機5社・通信3社
• テーマ編: PBR1倍割れの正体・AI相場の地図
• 裏側: 1日の日付ずれが結論を3つ覆した話

出典・手法: 株価・指数データはYahoo Finance、一株純資産は各社IR/決算短信・IRBANK。手法は当サイト「銘柄カルテ」共通の回帰による因子分解です。

※本記事は値動きの『クセ』の特性記述（教育目的）であり、特定銘柄の売買推奨・将来予測ではありません。