2026-09

銀行3行・不動産5社・エネルギー5社・商社5社の合計18社を、まったく同じ手法(市場・為替・業種・純固有への分解)で測りました。驚いたことに18社すべてが因子の想定を上回っており、しかも「金利が上がると不動産株は下がる」という教科書命題は成立していません。金利を4つ目の因子として足しても銀行の説明力が上がらなかった理由も含め、実測の記録です。

食品6社・小売6社・医薬品6社・通信3社の合計21社を、まったく同じ手法(市場・為替・業種・純固有への分解)で測りました。通信の市場βは0.2、食品は0.09〜0.66と、確かに相場の波に乗っていません。しかし「守り」の中身は業種ごとに別物で、医薬品には純固有−100%が2社、小売には為替βの符号が正反対の2社が同居していました。ディフェンシブという一語がどれだけ雑な括りかを、数字で確かめた記録です。

自動車6社・半導体4社・電機5社・機械6社の合計21社を、まったく同じ手法(市場・為替・業種・純固有への分解)で測りました。自動車は全社が因子想定に出遅れて純資産割れ、半導体は逆に全社が上振れてPBR15〜45倍。電機は互いに連動すらしておらず、機械は一つの括りに防衛・半導体・空調という別の生態系が同居していました。業種という言葉が何を意味しているのかを、数字で確かめた記録です。

「今日トヨタが上がったのはなぜ？」に統計で答えるための記事です。トヨタとホンダの日次リターンを市場(日経平均)・為替(ドル円)・業種(自動車)・純固有の4つに分解し、約3.3年・750営業日を実測しました。市場と為替だけでは4割しか説明できないこと、業種因子を足すと説明力が65%へ跳ね上がること、そして「累積の出遅れ」は個社の問題ではなく業種の宿命だったことが分かります。