ディフェンシブ21社を同じ物差しで測ったら — 「守りの業種」の中身は全部違った

銘柄カルテ

「ディフェンシブ株は相場が崩れても値持ちする」——これはよく聞く説明ですが、本当に相場と連動していないのか、そして守りの業種どうしは似ているのかを、同じ物差しで測って並べたものはあまり見かけません。

この記事では、ディフェンシブとされる4業種・合計21社を、同じ手法で測った結果を並べます。対象期間は2023年1月から2026年7月(約3.5年)です。

※本記事は教育・解説を目的としたものです。特定の銘柄・商品の売買を推奨するものではなく、将来の値動きを予測するものでもありません。以下はすべて過去の値動きの特性を記述したもので、将来の再現を保証しません。

① 使っている物差し

各銘柄の日次リターンを、市場(日経平均) → 為替(ドル円) → 業種(同業他社の共通の動き) → 純固有の順に分解します。詳しい手順はトヨタとホンダの分解記事にあります。見る数字は3つです。

  • 市場β … 日経平均が1%動いたとき、この株が平均何%動くか
  • 説明力 R² … 値動きのばらつきのうち、市場・為替・業種で説明できた割合
  • 純固有ドリフト … 因子が示す想定に対する、累積の上振れ/出遅れ

「ディフェンシブかどうか」は市場βが、「その業種の値動きが何で決まっているか」はが答えてくれます。

② まず結論 — 「守り」は本当だった。ただし中身は別物だった

市場β 説明力 R² 純固有ドリフトの範囲
通信(3社) 0.19〜0.23 39〜48% −24% 〜 +15%
食品(6社) 0.09〜0.66 22〜35% −30% 〜 +42%
医薬品(6社) 0.26〜0.64 29〜37% −102% 〜 +17%
小売(6社) 0.21〜0.86 14〜45% −36% 〜 +28%

前回測った景気敏感セクターの市場βが0.74〜1.81だったのに対し、こちらは0.09〜0.86。「相場の波に乗らない」は実測でも本当でした。

一方で、説明力R²が軒並み低い(最小は小売のニトリで14%)ことは、別のことを意味します。値動きの7〜8割が「その会社固有」だということです。守りの業種を選んでも、どの1社を持つかで結果はまるで違います。以下、そのばらつきの中身を業種ごとに見ます。

③ 通信3社 — 市場β0.2という極端さ

通信3社の純固有ドリフトとPBR

市場β 業種β 純固有ドリフト PBR現在(レンジ)
NTT +0.19 +0.66 42% −24% 1.20(1.19〜1.90)
KDDI +0.23 +0.95 48% +12% 1.99(1.67〜2.21)
ソフトバンク +0.23 +0.52 39% +15% 3.34(3.16〜4.46)

半導体のβが1.6〜1.8、自動車が0.7〜1.0なのに対し、通信は0.19〜0.23。日経平均が1%動いても0.2%しか動きません。相場が急落する日も急騰する日も、値動きの8割は市場と無関係です。「ディフェンシブ」の中身を数字にすると、ここまで極端でした。

面白いのは、市場との連動は弱いのに3社どうしはよく連動する(業種β 0.52〜0.95)ことです。値下げ圧力・政策・通信障害といった業界共通の材料では3社まとめて動く。「市場からは独立、業界内では連帯」という構造で、互いに連動していなかった電機とは正反対です。

そして低βは安全と同義ではありません。NTTだけ純固有−24%と、市場・業種の想定に対して独り出遅れています。政府保有株の売出し観測や、値下げ圧力の的になりやすい立場が重しになった形です。相場と無関係に動くということは、相場が良くても救われないということでもあります。

PBRの意味も業種内でばらけます。NTT 1.20、KDDI 1.99、ソフトバンク3.34。同じ通信でも、高配当を維持する会社には「利回りの値段」がついて帳簿価値の3倍超で評価される。自動車(0.2〜1.1)とも半導体(15〜45)とも違う、第3の水準です。

④ 食品6社 — 説明力が全業種で最低

食品6社の純固有ドリフト

市場β 為替β 業種β 純固有ドリフト 期間リターン
味の素 +0.66 +0.24 +0.34 27% +42% +208%
キリンHD +0.22 +0.06 +0.69 35% +29% +64%
明治HD +0.09 −0.02 +0.58 22% +17% +27%
アサヒGHD +0.24 +0.29 +0.69 29% −4% +27%
キッコーマン +0.44 +0.30 +0.65 28% −24% +29%
日清食品HD +0.22 +0.04 +0.85 30% −30% −10%

明治HDの市場β+0.09は、このシリーズで測った40銘柄あまりの中で最小級です。日経平均がどう動いてもほぼ無反応。説明力も22〜35%と全業種で最低で、食品株の値動きの7割前後はその会社固有でした。

これが「ディフェンシブ」の実測的な正体です。相場の波にほとんど乗っていないから、暴落時に値持ちする代わりに、上げ相場にも乗り遅れます。教科書の記述が、βの実測できれいに裏付けられました。

そして固有が大きい業種ほど、銘柄間の格差が出ます。純固有ドリフトは味の素+42%から日清食品−30%まで。守りの業種を選んでも、選んだ1社で結果がまるで違いました。

もうひとつ、固有リスクの生々しい実例があります。直近1年でただ1社マイナス(−15%)のアサヒGHDは、2025年9月末のランサムウェアによるサイバー攻撃で受注・出荷が停止し、主要工場の稼働停止や決算開示の延期にまで至りました(日本経済新聞および同社開示による)。市場全体とは無関係に1社を直撃する事象は、統計では予見できません。 分散だけが備えになります。

⑤ 医薬品6社 — 純固有−100%が2社

医薬品6社の純固有ドリフト

市場β 業種β 純固有ドリフト 期間リターン 直近1年
中外製薬 +0.62 +0.73 29% +17% +108% +4%
武田薬品 +0.26 +0.49 37% +17% +53% +30%
塩野義製薬 +0.39 +0.59 36% −4% +43% +14%
アステラス +0.45 +0.60 37% −21% +30% +63%
エーザイ +0.45 +0.81 35% −99% −43% +10%
第一三共 +0.64 +0.82 30% −102% −30% −17%

市場βは0.26〜0.64と低く、ここまでは食品と同じ構図です。決定的に違うのは固有の振れの桁でした。

第一三共−102%、エーザイ−99%。市場・為替・業種で説明できる分を除いてなお、株価をほぼ半減させる規模の下落が「その会社固有」として積み上がっています。景気敏感セクターで最大のマイナスだった日産(−122%)に迫る水準が、ディフェンシブとされる業種で出たわけです。

正体は共通していて、大型新薬への期待が先に株価に織り込まれ、あとから検証されて剥がれたことです。エーザイは認知症薬レカネマブへの期待で2023年6月に高値をつけたあと、普及ペースの伸び悩みや、2024年7月に欧州の委員会が承認に否定的見解を示した日の約13%急落を経て水準を切り下げました(日本経済新聞による)。第一三共はがん治療薬のパイプライン期待で2024年8月に高値をつけたあと、後続新薬の販売計画下方修正などで調整。2025年3月期は過去最高益だったのに、株価は高値から半値近くまで下げています。

「業績は絶好調なのに株価は半減」は矛盾ではありません。医薬品の株価は現在の利益より開発中の薬の将来価値で値付けされる部分が大きく、期待の増減はすべて純固有として観測されます。それがこの業種の値動きの構造です。

なお期待の剥落は往復もします。アステラスは期間全体では純固有−21%ですが、直近1年では+63%と6社で最高でした。

⑥ 小売6社 — 為替の向きが業種内で正反対

小売6社の純固有ドリフト

市場β 為替β 業種β 純固有ドリフト 期間リターン
ファーストリテイリング +0.86 +0.24 +0.33 45% +28% +219%
三越伊勢丹HD +0.73 +0.61 +0.39 26% +26% +205%
イオン +0.26 −0.16 +0.66 19% +22% +52%
パンパシフィックHD +0.37 +0.21 +0.77 28% +22% +85%
セブン&アイHD +0.31 +0.32 +0.49 18% −24% +13%
ニトリHD +0.21 −0.89 +0.48 14% −36% −31%

一番の驚きは為替βです。三越伊勢丹の+0.61(円安の日に上がる)から、ニトリの−0.89(円安の日に下がる)まで、同じ「小売」の中で符号が割れました。ニトリの−0.89は、このシリーズが測った約40銘柄で初めての明確なマイナス為替βです。

理屈はそれぞれの商売と整合します。三越伊勢丹は円安がインバウンド消費の追い風。ニトリは商品の多くを海外生産・輸入しているため、円安はそのままコスト増。「円安で上がる株」と「円安で下がる株」が同じ業種に同居しているわけで、「小売株」とまとめて語ることに実測上ほとんど意味がありません。

期間リターンの格差も最大級で、ファーストリテイリング+219%・三越伊勢丹+205%に対しニトリ−31%。同じ業種で250ポイントの差です。

ひとつ解釈に注意がいるのがファーストリテイリング(R²45%・市場β+0.86)です。同社は日経平均への寄与度が最大級の銘柄なので、「日経に連動して動く」というより「この会社が動くと日経が動く」面が混ざります。回帰の数字は因果の向きを教えてくれない、という典型例です。

⑦ 4業種を並べて見えたこと

(1) 「ディフェンシブ」は市場βの話でしかない。 相場の波に乗らないことは4業種に共通していましたが、それ以外は何も共通していませんでした。守りの業種を選ぶことは、相場変動を避けることであって、損失を避けることではありません。

(2) βが低い業種ほど、銘柄選択の比重が上がる。 R²が14〜37%ということは、値動きの6〜9割が固有だということです。景気敏感セクター(R² 29〜68%)より、むしろディフェンシブのほうが個社勝負でした。直感と逆かもしれません。

(3) 固有リスクの桁は業種で違う。 食品の固有は経営の物語(純固有 −30%〜+42%)、医薬品の固有は開発の賭けの結果(−102%〜+17%)。同じ「守り」でも、1社に集中したときのリスクは3倍以上違います。

(4) 業種の中で為替の向きが割れることがある。 景気敏感側では自動車が全社プラス、半導体が全社マイナスと業種内で揃っていましたが、小売では+0.61と−0.89が同居しました。業種で為替感応度を推測するのは危険です。

⑧ この実測の限界

  • 期間が約3.5年しかありません。 2023〜2026年は円安・インバウンド回復・AI相場が同時に走った局面で、別の期間なら結論は変わります。
  • 通信は3社、他は6社とサンプルが小さく、1社の癖が業種因子を歪めます。
  • 業種因子の定義に恣意性があります。 同業N社の等ウェイトという作り方次第で、業種と純固有の境目は動きます。
  • 食品・小売・医薬品はPBRを収録していません(通信のみ収録)。バリュエーションの比較は業種間で対等ではありません。
  • 回帰は相関の記述であって、因果の証明ではありません。 ファーストリテイリングの例のように、因果の向きが逆のこともあります。

⑨ 記録から言えること

  • 通信の市場βは0.19〜0.23。 「相場と連動しない」は気のせいではなく構造だった
  • 食品の説明力は22〜35%で全業種最低。 値動きの7割はその会社固有
  • 医薬品には純固有−100%クラスが2社。 最高益と株価半減は両立する
  • 小売では為替βの符号が業種内で割れた(+0.61 と −0.89)
  • ディフェンシブほど個社勝負。 R²が低いということは、業種を当てても答えにならないということ
  • 統計で予見できない固有リスクがある(アサヒのサイバー攻撃)。分散だけが備えになる

出典・手法: 株価・為替データは Yahoo Finance、一株純資産は各社IRおよび決算短信・IRBANK。個別イベントの出典は日本経済新聞および各社開示です。分解は当サイト「銘柄カルテ」共通の回帰による因子分解(scripts/karte_driver_decomp.pyscripts/sector_factor.py)で、数値基準日は2026-07-03〜07-10です。

※本記事は過去の値動きの特性を記述した教育目的の内容であり、特定銘柄の売買推奨・将来予測ではありません。

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