商社5社を同じ物差しで測ったら — 唯一「全員が勝った」業種だった

※本記事は教育・解説を目的としたものです。特定の売買を勧めたり、将来の値動きを断定したりするものではありません。約3.5年（2023-01〜2026-07）の統計にもとづく特性記述です（数値基準日: 2026-07-03）。
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自動車・半導体・銀行に続き、総合商社5社を「市場・為替 → 業種 → 純固有」の物差しで測ります。6業種を測り終えたいま振り返ると、商社はもっとも“外れがなかった”業種でした。

5社の一覧表

発見1：純固有ドリフトが「5社全員プラス」——6業種で唯一

自動車は6社全員マイナス、電機は真っ二つ。その中で商社は、5社すべてが因子の想定を上回って買われました（+19〜+60%）。著名投資家の保有で注目を浴びた2023〜2024年だけでなく、資本効率改革・増配・自社株買いという業種ぐるみの株主還元強化が、期間を通じて評価され続けた形です。

「業種の宿命」シリーズの分類では、銀行（金利正常化で反転）に似た“静かな上向き”。ただし銀行が0.5倍からの出発だったのに対し、商社は0.6〜1.0倍から1.4〜2.0倍へ。もう「万年割安株」とは呼べない水準に来ています。

発見2：業種内の序列——伊藤忠は「一度も純資産割れしなかった」

PBRの現在値は伊藤忠1.96 ＞ 丸紅1.75 ＞ 三菱商事1.68 ＞ 住友商事1.61 ＞ 三井物産1.44。特に伊藤忠は期間中一度もPBR1倍を割らず（最低1.39）、業種内プレミアムが定着しています。一方、住友商事は期間の60%が純資産割れ（最低0.70）からの1.61——業種内でいちばん劇的な“卒業”を遂げた1社でした。

発見3：意外にも「為替の業種」ではなかった

資源・ドル建てビジネスのイメージから為替感応度が高そうですが、実測の為替βは+0.09〜+0.23と自動車（+0.4〜0.8）よりはるかに低い。円安が直接効くというより、資源価格・還元策・市況の総合で動く——「商社=円安メリット」という通説は、日次の統計では支持されませんでした。

発見4：それでも「振れ」は個社の物語

5社の純固有どうしの相関はペア平均−0.20。共通の追い風（還元強化・資源市況）は業種因子と市場が運び、単日の急騰急落は各社の決算・資産売却・出資案件などバラバラの理由で起きています。ここも他業種と同じ結論です。

こぼれ話：株式分割とデータの罠・再び

実はこの記事、当初「伊藤忠と住友商事のPBRはデータ検証が通らず除外」としていました。原因を追うと——伊藤忠は2026年1月に1→5分割、住友商事は2026年7月1日（本記事の直前！）に1→4分割を実施しており、データ元は分割を過去に遡って調整済み。検算に使った「分割前の株価の記憶」の側が古かった、というオチでした。複数ソースの一致を確認して収録しています。（データの罠シリーズの続編のような話です）

この回の持ち帰り

1. 商社は“全員勝ち”の業種だった（純固有+19〜+60%）。業種ぐるみの株主還元評価は個社を選ばず持ち上げた
2. それでも序列はある：伊藤忠のプレミアム定着 vs 住友商事の劇的な卒業
3. 通説（商社=円安メリット）は実測で確認する。為替βは自動車の1/3以下だった
4. 株式分割はデータ分析の定番の罠。指標が急に1/4になったら、まず分割を疑う

出典・手法: 株価データはYahoo Finance、一株純資産は各社IR/決算短信・IRBANK・stockanalysis（分割遡及調整済み・複数ソース照合）。手法は当サイト「銘柄カルテ」共通の回帰による因子分解です。

※本記事は値動きの『クセ』の特性記述（教育目的）であり、特定銘柄の売買推奨・将来予測ではありません。