※本記事は教育・解説を目的としたものです。特定の売買を勧めたり、将来の値動きを断定したりするものではありません。約3.3年（2023〜2026年・約750営業日）の統計と出典付きの事実照合にもとづきます（数値基準日: 2026-07-03）。
📖 統計用語（β・説明力・純固有・PBRなど）が分からなくなったら用語辞典へ。シリーズ全体の目次は銘柄カルテの歩き方へ。
トヨタ編（①〜③）で確立した「市場・為替 → 業種 → 純固有」の3層の読み方を、2社目のホンダ（7267）に当てはめます。同じ手法でも、浮かび上がる“会社の顔”はまるで違いました。
ホンダは「日経」より「業種」で動く
| 市場β | 為替β | 市場+為替のR² | 業種の増分R² | 合計R² | |
|---|---|---|---|---|---|
| ホンダ | +0.69 | +0.69 | 34.7% | +30.8pt | 65.6% |
| トヨタ（参考） | +0.79 | +0.71 | 41.0% | +23.4pt | 64.4% |
市場との連動はトヨタより弱く、market+為替では約35%しか説明できません。ところが業種因子を足すと説明力が+31ポイント跳ね上がり、トヨタ（+23pt）を上回ります。ホンダは“業種連動の申し子”——日経平均より、自動車セクターの空気（関税・EV・中国）で動く銘柄です。
単日の主役は「日産統合サーガ」
純固有（市場・為替・業種を除いた、ホンダだけの事情）で大きく動いた日を出典付きで照合すると、上位15日の80%に名前がつきました（トヨタは53%）。その主役が2024年末からの日産との統合協議です。
| 日付 | 比重 | ニュース |
|---|---|---|
| 2024-12-18 | −8.2% | 日産との経営統合協議報道（“日産救済”懸念で売り） |
| 2024-12-24 | +9.7% | 統合協議を正式発表＋過去最大¥1.1兆の自社株買い（発行済の24%） |
| 2025-02-05 | +7.8% | 日産が子会社化案を拒否・破談へ（単独路線を好感） |
| 2026-06-03 | +7.5% | 米5月新車販売でHV好調を確認・戦略転換を評価 |
| 2026-05-15 | +6.5% | FY2026本決算：EV損失¥1.45兆で営業赤字も、来期黒字回復見通し |
| 2025-11-10 | −5.6% | 通期純利益64%減へ下方修正（中国不振＋半導体供給停止） |
「統合報道で下げ、正式発表＋自社株買いで急騰し、破談でまた上がる」——同じテーマでも市場の評価軸（“救済はいや、還元は歓迎、単独路線も歓迎”）が読み取れる、教材のようなイベント群です。
ずっと純資産割れ：PBRは0.4〜0.8
一株純資産（BPS）は¥2,266→¥3,028と+29%着実に増えたのに、株価がついていかず、PBRは期間の100%で1倍割れ（0.45→ピーク0.78→0.49）。トヨタ（1倍割れは32%の日・ピーク1.60）よりはるかに深い低評価が“常態”です。
「PBRが低い＝割安だからすぐ上がる」と読むのは早計です。そこには業種全体の構造的な低評価と、個社の収益力への評価が映っています（この切り分けは比較編で詳しく）。
この銘柄の読み方（学びのまとめ）
- ホンダは“業種で読む”。日経より自動車セクターのニュースを見る
- 資本政策が単日の主役。純固有の変動トップ3はすべて統合サーガと自社株買い関連
- 大きく動いた日の8割は理由が分かる。でも累積の大半（未命名−55%）は説明できない——トヨタと同じ結論が別の会社でも再現
- 深い純資産割れの意味は、次回のトヨタvsホンダ比較編で
※本記事は値動きの『クセ』の特性記述（教育目的）であり、特定銘柄の売買推奨・将来予測ではありません。
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